グリーンアドバイザーとは
「グリーンアドバイザー」は、公益社団法人 日本家庭園芸普及協会が認定する資格で、植物の育て方についての正しい知識や、園芸・ガーデニングの魅力や楽しさを伝えることのできる人に与えられる称号です。
2022年度 グリーンアドバイザー認定講習・試験の申込み受付を7月28日をもって終了しました。多数のお申込みありがとうございました。
なお、お申し込み後の受講・受験料の入金期限は8月4日（木）確認分までとさせていただきます。
また、学生料金でのお申込みについては、学生証のコピーまたは在学証明書の提出期限が7月28日（木）必着となりますので、早めにご準備をお願いします。
◆お知らせ◆
グリーンアドバイザーの試験問題の一例を追加し、併せて○✕式30問、三択式30問の合計60問を公開しました。
受験をご検討中の方はご参考に、既にお申込みいただいた方は受験対策にご活用ください。
詳細は講習・試験の案内ページをご覧ください。
ただし、以下の時間帯は満席となりましたので、受付を終了しています。（7月27日 追記）
9月11日（日）東京A会場 ①10時～11時
東京A会場 ②13時～14時
9月22日（木）仙台会場 ①10時～11時
仙台会場 ②13時～14時
名古屋会場①10時～11時
名古屋会場②13時～14時
広島会場 ②13時～14時
福岡会場 ①10時～11時
福岡会場 ②13時～14時
他の会場・時間帯も、定員に達した場合は受付を締め切りますので、お早めにお申し込みください。
【2022年度トピックス】 グリーンアドバイザー認定講習・試験が 受講・受験しやすくなりました！
１．地方会場が拡大されます
今年から、従来の東京・大阪に加え、地方試験会場が拡大 （札幌、仙台、名古屋、広島、福岡）され、受験しやすくなります
（※仙台・広島は初めて。札幌、名古屋、福岡は過去に不定期開催の実績あり）
２．日曜日にも試験が実施されます
従来からの平日に加え、今年から初めて日曜日にも試験が実施され、受験しやすくなります（日曜開催は東京のみ）
３．インターネット動画による講習になりました
2021年度より、インターネット上でストリーミング配信する講習動画を視聴して学習していただく形になりました。
講習動画は単元ごとに分かれており、視聴時間は合計で約12時間。
期間中であれば、パソコン、スマートフォン、タブレット等により、インターネットブラウザ経由で好きな時に何度でも視聴可能です。
４．資格要件が変更されました
2021年度より、従来の受講・受験資格や年齢制限が以下のように変更となり、学生の皆さんや園芸業界での勤務経験が無かった方にも、受講・受験しやすくなります。
グリーンアドバイザー資格取得を目指す方であれば、どなたでも受講・受験できます。
年齢・性別・学歴・職業・経験・国籍による制限はありません。
（ただし、講習と試験の出題は日本語のみです）
※ 中学生以下のお申込みには、親権者の同意が必要です。
様々な分野で活躍するグリーンアドバイザー
現在約11,000人のグリーンアドバイザーが全国で活躍しています。
生活者の身近な視点に立って、植物や園芸に関する適切な指導や助言をする人が広く社会から求められています。
園芸相談員、園芸セミナー講師、植物生産、植物市場、種苗会社、肥料・用土・園芸薬品関連会社、園芸資材関連会社、園芸関連商社、園芸店・生花店、ホームセンター、行政・ＮＰＯ法人（都市計画・環境・生産振興等）、造園業、グリーンレンタル、ガーデンデザイン、フラワーデザイン、学校・研究機関など、幅広い分野で活躍しています。
関連リンク > グリーンアドバイザーの活動紹介
グリーンアドバイザーになると…
グリーンアドバイザーになるには
協会が実施する「グリーンアドバイザー認定講習」を受けて「認定試験」に合格し、協会に登録した人だけが「グリーンアドバイザー」を名乗ることができます。
※ 2019年度実施 第28回グリーンアドバイザー認定 講習・試験の受講受験者数は684人、合格率は83.2％でした
グリーンアドバイザーの称号とキャラクターマークについて
「グリーンアドバイザー」の称号、および右のキャラクターマークは、いずれも商標登録（第3029180号、第5221897号）されており、協会やグリーンアドバイザー以外の者が無断で使用することはできません。
グリーンアドバイザー認定制度と
グリーンアドバイザー認定審査会について
花や緑を楽しもうとするとき、適切な指導や助言をしてくれる人が身近にいることは非常に大切です。グリーンアドバイザー認定制度は、そのような人を認定する目的で平成4年に創設されました。協会では、この認定制度を公正に運営していくために、「グリーンアドバイザー認定審査会」を設置し、認定の講習・試験に関すること、認定試験の合否判定に関すること、登録抹消に関することなどを諮問しています。